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【狂ったマスゴミ】メディア廃棄宣言の証拠の数々!?→俺「ほんとメディアはフェイクや洗脳だらけでうざい!」

みなさん、こんにちは。

2025年7月5日の日本沈没まで あと何日?

225日

いよいよ、230日を切った!



今回の日本沈没は地殻変動ではなく、隕石衝突による大津波によるものである。

(A) 竜樹諒さんの夢予言
(B) りんごの木村秋則さんによるエイリアンからのメッセージ
(C) NASA筋からの天体計算予測
(D) 胎内記憶のある児童たちからの警告

などなどから、来年の夏は太平洋側に住む我々のような日本人にとっては一大問題である。
できれば、その時期だけでも住むことができる山村の古民家、そんなものが欲しいところだ。

ところで、赤松瞳さんのお話では、人々の集合意識が集中すれば、悲惨な未来も回避できるという。
この現象を我々は集中意識で回避できるだろうか?




さて、最近のマスメディアの退廃ぶりは群を抜いて、もはやマスゴミというレベルどころではない。


そんな記事をいくつかメモしておこう。

ところで、例の高橋清隆さんの「メディア廃棄宣言」(ヒカルランド, 2024)によれば、産経新聞の前進は、なんと統一教会の機関誌だったらしいですナ。

赤旗が共産党組合誌から新聞になったように元々は統一教会系の内々の新聞から一般新聞になったのが産経新聞だった。

だから、フジサンケイグループとなるようにウジテレビことフジテレビと組むわけだ。

そう考えないとなぜこんな記事が出てくるのか理解できないだろう、ということを前提にする。


(1)トランプ大統領をマフィアと罵るサンケイ新聞

来年1月20日発足の第2次トランプ政権を表すネーミングに迷う。

「トランプ王朝」ではありきたりだし、「フロリダ・マフィア」は核心を突くが新鮮味に欠ける。

それにしても、である。先週、ドナルド・トランプ次期大統領自らが発表した人事には驚いた。というよりも、「そこまでやるのかよ」と呆(あき)れ果てたというのが、正直な感想である。

仰天第1ラウンドは国防長官人事だった。筆者も訪れたことがある五角形の巨大な建造物・国防総省(ペンタゴン)は130万の現役部隊と75万の文民職員を擁する世界最大の政府官庁だ。

そのトップに指名されたピート・ヘグセス氏(44)は、超保守メディアFOXのニュース司会者。軍歴があると報じられたが、厳密に言えば陸軍ミネソタ州兵予備役(少佐)である。アフガン戦争時に首都カブールの反乱鎮圧訓練センターで教官をした。イラク駐留歴もあるが、海外従軍歴はない。

それにしても、これまで政府要職や軍幹部の経験がない同氏は、世界中に展開する米軍を指揮する立場に相応(ふさわ)しくないと声が上がる。米国の口さがない政界雀(すずめ)は「司会者上がりに軍統治などできるはずがない」と断じる。

驚きの第2ランウンドは司法長官。指名されたのはマット・ゲーツ下院議員(42)=フロリダ州選出。こちらも開いた口が塞がらぬ、だ。超保守の同氏はかつて未成年少女へのわいせつ行為や薬物使用疑惑で同省の捜査対象となった。

要は、トランプ氏が大統領選挙期間中に自らを起訴した司法省への「報復」を宣言しており、政敵報復戦線の司令官にゲーツ氏を充てるということだろう。人事権を持つ長官として乗り込む同氏が、組織再編などを理由に同省に嫌がらせを行うのは自明だ。

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サンケイといえども米左翼ロイターの手下に過ぎないのだ!

次は少々前向きに、ホワイトハウスの統治体制や新政権の主要政策に関わる人事に目を転じる。

肝の人事は次期大統領首席補佐官のスージー・ワイルズ氏(67)。「猛獣使い」の異名を取る同女史にはボスも一目を置く。

外交・安保政策を率いる国務長官のマルコ・ルビオ上院議員(53)と、大統領補佐官(国家安全保障担当)のマイケル・ウォルツ下院議員(50)の両氏は共に筋金入りの対中強硬派で知られる。

さらにルビオ、ウォルツ両氏はフロリダ州生まれで、ワイルズ氏は同州で政治キャリアを積んだ。そしてこの4年間に保守化した同州政府から多くの人材がワシントンに流出し、新政権入りする。まさにフロリダ・マフィアが蝟集(いしゅう)するのだ。(ジャーナリスト・歳川隆雄)


この記事の著者がこの人。

歳川隆雄
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もろ朝鮮人顔ですナ

歳川 隆雄のプロフィール

1947年、東京に生まれる。上智大学英文科中退。週刊誌記者を経て81年からフリージャーナリストに。現在は国際政治経済情報誌「インサイドライン」編集長。ニューヨークで発行する「The Oriental Economist Report」の東京支局長も務めている。

日本外国特派員協会(FCCJ)、日本記者クラブ、日本ペンクラブ、外国特派員協会(OPC、ニューヨーク)正会員。

国際関係では日米問題やアジア問題、また国内政治問題や国際金融問題などについて多くの論文、著作がある。事件の核心に迫り、問題提起を絶やさない、真摯な取材・執筆姿勢には定評がある。「現代ビジネス」(毎週土曜日)、「夕刊フジ」(毎週月曜日)で連載中。

著書には、『大蔵省 権力の秘密』(小学館)、『日本の危機管理』(共同通信社)、『官僚疑惑』(東洋経済新報社)、『機密費』(集英社新書)、、『外務省の権力構造』(講談社)、『宗男の言い分』(共著、飛鳥新社)、『永田町動乱』(実業之日本社)、『自民と民主がなくなる日』(幻冬舎新書)、『安倍政権365日の激闘』(東洋経済新報社)、『完全取材主義――永田町の現在史を読み解け!!』(敬文舎)、『財務省の黒い霧』(宝島社新書)、『政治のリアリズム―安倍政権の行方』(花伝社)など多数。


まさにこの本のタイトルを見ただけで、いかにして日本社会をぶっ潰すかという意識の高さが見える。

メディア廃棄宣言の著者のいう工作員の匂いがプンプンする人物である。

だいたいフリーで働くことの難しさを考えれば、初期のフリーの記者として生きていられる事自体が奇妙だと言える。

どこかから資金援助を受けていたに違いなだろうヨ。

いずれにせよ、こいつはトランプ大統領が、児童略取人質の犯罪や誘拐した子どもたちを臓器移植に使うネットワークに対する犯罪撲滅の法律にサインしたというような、彼の正義感をまったく無視している。


歳川隆雄とトランプのどっちが犯罪者のか?

顔つきを見た限りではトランプの方がずっとま足に見えるがヨ。



(2)徳島の小学生たちに有毒コウロギ飯を食わせたサイコパス会社の末路

食用コオロギを生産・加工する徳島大学発のベンチャー企業「グリラス」(徳島市)が事業を停止し、地裁に破産手続きの開始を申し立てたことが明らかになった。負債額は約1億5300万円。昆虫食への抵抗感からインターネットで批判を受けたこともあり、業績が低迷していた。7日付。

 民間調査会社によると、グリラスは2019年に設立。徳島県美馬市で廃校を活用して食用コオロギを生産し、20年には無印良品でせんべい、22年にはコンビニエンスストアで菓子に加工して販売するなどした。

 だが、22~23年に徳島県内の高校給食でコオロギの粉末を使ったメニューを提供したことについて疑問視する声がSNSで広がったことなどから、その後の販売計画などが中止となり、在庫を抱えたとされる。23年5月期の売り上げは約3800万円、最終損失は3億3900万円で、創業以来4期連続で赤字が続いていた。

 その後、コオロギを使った畜産・水産向けの飼料を生産する新規事業を計画していたが、国の補助が受けられず、事業継続を断念したという。


この記事も会社もこのコウロギ毒を食べさせられた子どもたちやその家族の気持ちを全く考えていないようだ。

元来我が国では、昔コウロギを食った人がいたと見えて、それが甚大なる害をなしたことが過去の文献に記されている。

ここが欧米白人種のようにこの地球の仕組みを殆ど知らず、中世から20世紀の科学時代になって初めて地球のことを多少理解し始めたような新規人類とは違うのである。

今では白人の顔貌にだまされて彼らがこの世界を一番良く知っているように洗脳されているが、それは全くも持って間違いであって、むしろ我が国の伝統文化の中に練り込まれた普通の考え方、それもいまやその理由もわからない迷信のようになったものの方に本当の理由が隠されているのである。

そういうのが、いまでいえば、旨味とか、だしとか言って逆に今では海外の白人種もそれを常識にするというようなものからわかるだろう。



このように日本のメディアは日本解体を目論むアメリカの中でも極めて反日的なユダヤ系経営者のいる会社とその協力者であるハゲタカファンドの手下でしかないのだ!

この現実を無視していまだ日ユ同祖論などとキチガイじみたことを言っているものまかりだが、彼らは都合よく彼らの奏でる見せかけの親日や、見せかけのおべんちゃらでごまかされているに過ぎないのだ。

戦後アメリカのユダヤ人経営者たちは率先して自称シンクタンクを作り出し、そこでグローバル化、フェアトレード、自由貿易、民主化などという自分たちに都合の良い経営理念を日本に押し付けることによって、日本の社会構造を変える提案を行い続けていた。

それを日米年次改革要望書という形で戦後のGHQ以来米軍の配下に収まる日本の官僚機構へ日本人の裏から日本の官僚を通じて日本社会を極めて日本的で世界に冠たる大日本帝國時代の良き名残を一掃することをやってきたのであった。

これに戦後ずっと加担し続けたのが、戦後GHQのもとで作られた自民党、電通、NHK,民放などを中心にした各種メディアであった。

こうして数十年前にかつて農業のノーベル賞ことマグサイサイ賞を受賞された福岡正信さんが、いみじくも講演会で日本人に継承の鳴らしたそのまま以上のマイナスの40年が日本社会に課せられることになり、日本人を毛嫌いする英米白人種の英米からはもはや敵ではないという今の段階へと落とし込まれたのであった。

さて、上の戦略をまとめるとこんな感じである。
第一歩:国鉄の解体民営化。通信機関の民営化。
大義名分として「民主主義」の名で進める。
第ニ歩:テレビ・新聞への接近介入。政治圧力で株式公開。
第三歩:知的所有権(特許権、ロイヤリティー)の主張。
株暴落をまって会社乗っ取り完了。
第四歩:弁護士制度開放。
どうでしょうか?この偽ユダヤ人の「日本経済崩壊プラン」はヨ?まさに大前研一が「良いね」といって無数の著書で得意げに主張したことだったのでは?マッキンゼーもその推進会社の1つにすぎないわけですナ。
いままさに日本の最後の砦の自動車産業つぶしがこれでやられている真っ最中なのだヨ。自動車も潰されたら我が国は最貧国に転落するだろう。
一応、我が国の「民営化」がどうなったかを参考のためにメモしておこうか。おそらく、上の偽ユダヤ人の計略どおりに進んだことが一目瞭然だろう。これである。
GHQと集中排除(1945-1952)
「連合国軍最高司令官総司令部」および「過度経済力集中排除法」も参照



いやはや、世も末ですナ!


弥栄!





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by Kikidoblog5 | 2024-11-23 15:48 | 日本社会 | Comments(0)

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